「地元産」電動バイク好発進 モーター靜か、馬力十分 大分

大分市の環境設備会社タイセイエンター（姫野総一郎社長）が、家庭用電源から充電できる業務用の電動バイク「Ｅ―Ｘ」の販売を始め、県内の金融機関や新聞販売所での採用が相次いでいる。製造は中国の工場に委託しているが、開発には同市の日本文理大（ＮＢＵ）の元教授や元留学生らが携わった「地元産」。１回の充電で約１００キロ走行でき、重い荷物や坂道にも強いのが売りだ。大手もベンチャーもひしめく市場への浸透を狙う。

　大分市大在浜２丁目の同社大分工場。元はフォークリフト用バッテリーを再生する作業場だったフロアに、出荷を待つバイクがずらりと並ぶ。荷台や外装品の装着、動作点検などの最終作業が続いていた。

　Ｅ―Ｘは一般的なエンジンのスクーターよりやや大ぶり。乗ってキーを回し、スイッチを入れても無音だが、走り始めると「ウーン」とかすかなモーター音が聞こえる。アクセルをさらに回すと、音のイメージとは逆に力強さを感じた。座席の下に格納された単３乾電池ほどの大きさのリチウムイオン電池１９２本がパワーの源だ。

　きっかけは昨年１２月、工場近くに住む中国・浙江省出身のＮＢＵ卒業生、林祥春さん（３１）が「起業してこれを売っていきたい」と持ち込んだ１台の中国製の電動バイクだった。工場長の姫野勇人さん（３２）は「鉛バッテリーでスピードも遅く、使い物にならんバイクだった。共同開発でいいものを作れば売れる、と考えた」と振り返る。

　長年、ＥＶ（電気自動車）の研究に取り組んでいた元ＮＢＵ教授の故・木本茂夫氏も加わり、今春から独自開発のバイク作りを開始。ベンチャー企業のライバルが多い一般車を避けて業務用バイクにする方針を決めた。中国のバイク工場にＯＥＭ（相手先ブランドでの生産）を委託し、何度も往復して改良を重ね、今年８月２５日に販売を始めた。

　これまでに、県内を中心に２５台を販売。林さんは「説明書やメンテナンスノートも一から作った。今は量産よりメンテナンスなどのシステム作りを重視したい。売りっぱなしの輸出業者のようなベンチャーには出来ない仕事で、差別化を図りたい」と言う。

　１０月に営業用に５台を購入した大分みらい信金（別府市）営業推進部の足立栄治副部長（５１）は「ＣＯ２削減のため導入したが、静かで馬力もあり、予想以上に好評。普通のバイクより出足が良すぎる癖があるが、みんな慣れてきたみたいだ」と話した。

　Ｅ―Ｘは全長１９５センチ、幅６８．５センチで、定価３６万円。原付き免許で運転することができる。問い合わせはタイセイエンター（０９７・５５６・２７５７）。

最近、電動バイクの動きがすごい。